田舎に開業した個人塾が損益分岐点を超えて赤字脱出するまでの軌跡

　昨年2020年の12月末に石川県の大手学習塾を辞め、翌年の3月中旬に同県の田舎町で個人塾を新規開校。

　それから約7ヶ月が経った今日この頃…

ついに赤字脱出しました！

　よく見聞きする

「長かったような短かったような」

っていう曖昧な言葉は、まさにこういう時に使うんだなぁと実感しております。

　なんて、自分でも訳の分からない自問自答をするくらいテンションがおかしくなっていますが、今回の記事は至極マジメな内容です。

　何かというと、ズバリッ！

損益分岐点について。

　田舎の個人塾経営者が行った損益分岐点の計算およびその内容について、包み隠さず全て公開していきます。

「塾を開業したいけど、経営が不安…」
「黒字化までのビジョンが見えない…」

そんな悩みを抱える起業・独立志望の皆さんにとって、果たして希望となるか絶望となるか…。

　また、現在すでに個人塾を経営されている方々にとっては、自身の経営を見直す良い機会となるハズです。

　個人塾経営のリアル、ぜひ最後までご覧くださいませ。

損益分岐点の意味と計算方法

　こういう経営的なことって、大学の経済学部とか商学部とかの人しか学ぶ機会がないですから、学習塾を始めようと考えている方々には馴染みがない場合が多いでしょう。

(まぁ独立開業を目指している人なら、既に独学やセミナー、通信講座なんかで勉強してるかもしれませんけど)

　そんなわけで、まずは赤字か黒字かを分ける経営上とても重要な指標、損益分岐点について解説していきます。

　学習塾のような教育サービス業に限らず、何かしらの商売で生計を立てようとする際には必須の数値ですので、個人事業主やフリーランスを志す方は是非ご一読ください。

　会社員や専業主婦の方々は

「はえ～、商売って大変だねぇ」

くらい他人事として聞いていただけたら幸い(？)です。

損益分岐点とは？

　損益分岐点とは
「利益がゼロになる時の売上高」
のことです。

　あーうん、言い方が悪かったですね。

　では別の言い方をすると
「赤字がゼロになる時の売上高」
のことです。

　つまりは
「損(赤字)と益(黒字・利益)が分岐するポイント」
ということ。

　どんな商売をするにせよ、最初から沢山の人に支持されて商品が飛ぶように売れることは滅多にありません。

　それでも、お店を維持するためには家賃や水道光熱費といった費用がかかるので、お金はドンドン出ていきます。

(ネットビジネスは別ですけど)

　ですので、はじめは殆どの人が赤字スタートだと考えていいでしょう。

　それから少しずつ顧客の信頼を得て売上を伸ばしていき、やっとこさ月々の支出額に追いついた時の売上高、それが損益分岐点です。

　損益分岐点を式で表すと

となります。

　では、学習塾における売上高と費用とは何なのか？

　以下で詳しく見ていきましょう。

学習塾における売上と費用とは？

　売上とは、商品やサービスを提供した対価として得るお金のことです。

　では、教育サービス業である学習塾の売上として一体どんなものが考えられるのかというと、おおよそ以下の5つとなります。

　まず入塾金(もしくは入会金)については、入塾時のみ頂戴する初期費用という位置づけで、相場が1万円～3万円と中々の高額です。

　ただ、この入塾金に関しては無料を謳い差別化を図っている塾や、既に兄弟姉妹が入塾している場合には割引となる塾もあります。

　授業料や教室維持費(諸経費、冷暖房費などと記載されてる場合もあります)は、合わせて月謝として頂戴します。

　塾によっては、敢えてホームページ上に授業料や教室維持費を掲載せず、お問い合わせに誘導しているケースもあるようです。

(保護者としては、そういった費用も含めて検討してから問い合わせしたいと思うんですが…)

　授業料を貰わないという塾はないでしょうが、教室維持費については無料を掲げている所もあります。

　教材費は塾によって徴収方法が様々で、毎月ちょっとずつ・学期毎・年度毎・そもそも貰わない等、色んなパターンがあります。

　塾長の好みや指導方針だけでなく、塾の指導形態や種類によっても必要となる時期や冊数が違うから、というのが一つ大きな理由でしょう。

(塾で使用する専門教材や塾の指導形態、種類については以下の記事をご参考下さい↓)

　春休み・夏休み・冬休みの長期休暇には講習会、学校の定期テスト前にはテスト対策講座といったように、季節毎にイベントを実施する塾が殆どでしょう。

　それらの料金は、普段の月謝に含まれているという塾もありますが、多くは別途徴収しているかと思います。

　これらのイベント開催は、塾にとって生徒を呼び込む数少ない集客手段となるだけに、一般の子や塾生に対して割引キャンペーンを行うなどして集客力を高めていることも多いです。

　それでは、続いて費用について。

　費用とは、経営を続けていく上で支払わなければならないお金のことです。

　費用には、毎月または毎年決まった金額が必要になる「固定費」と、売上・顧客数に応じて必要な金額が変わる「変動費」があります。

　学習塾では一体どういったものが固定費、変動費として考えられるかというと↓

※事業内容によって固定費と考えるか変動費と考えるか変わってきます。

　また、水道光熱費などでは基本料金は固定費だけど追加料金は変動費という風に、同じ項目でも両方含んでいるものもあって正直ややこしいです。

　ここでは

変動費→売上・生徒数に大きく左右されそうな費用
固定費→上記以外の毎月ある程度決まっている費用

という観点で分類していますので、会計業務に詳しい方はどうかご了承ください。

　(開業にかかった費用や固定費、それらの購入先などについての詳細は以下の記事で詳しく書いていますので、よろしければどうぞ↓)

損益分岐点を下げるには？

　前述の通り、損益分岐点とは

(売上高)－(費用)＝0

となるのに必要な売上高を表します。

　殆どの事業において、開業当初は

(売上高)＜(費用)

でしょうから、しばらくの間

(売上高)－(費用)＝マイナス

つまり赤字になるでしょう。

　じゃあ、この式でマイナス(赤字)を小さくしたいと思ったらどうすればいいか？

　算数的に考えてパッと思い浮かぶのは2通りで

　①の売上高を増やすには、生徒数を増やすか客単価を上げる他ありません。

　その為には、広告宣伝に力を入れるというのも一つの手でしょう。

　ただし、広告宣伝に力を入れるとチラシ作成の外注や新聞折込・ポスティング依頼などで、予想外の費用がかかることもあります。

　学習塾にとって②の費用で大きな割合を占めるのが広告宣伝費です。

　広告宣伝だけに頼っていては、たとえ売上高を増やせても同時に費用も増加してしまうため、思うように利益を上げることが出来ません。

　それに、広告宣伝に力を入れるあまり指導の質が低下してしまっては、教育サービス業として本末転倒というもの。

　確かに広告宣伝も大切ですが、そればかりに力を入れるのはNGということです。

　結局のところ、①の売上高を増やす為には「教育サービスの質を高める」という本質的な課題に取り組むことが不可欠となります。

　しかし、だからといって広告宣伝を怠っては、どれだけ高い指導力を持っていても生徒・保護者の目に留まることはありません。

　教育サービスの質に悪影響を与えない限りは、②の費用削減に心掛けるというのも経営者にとって必要な観点です。

　必要以上の広告宣伝費や手間をかけることなく上手に広告宣伝を行うには、ある程度の知識は必須でしょう。

(個人塾にオススメの広告宣伝方法については、以下の記事で詳しく紹介しております↓)

　また、同じく変動費の中で消耗品にかける費用について、見直しを検討してみてはいかがでしょうか。

　固定費と違って、ちょっとした工夫ですぐに費用削減ができるのが変動費です。

　指導の形態や特徴によっては、コピー・スキャン機能を使用する機会が少ないという塾もあるでしょう。

　チャイム付きの時計がなくても、パソコン一つあればチャイムを鳴らすこと出来ます。

　今では便利なアプリが沢山ありますので、上手く活用することで不要な消耗品を購入しなくて済むかもしれませんよ。

田舎の個人塾が損益分岐点を超えるまでの軌跡

　ゴチャゴチャと御託を並べたところで、何もかも計算通りとはいかないのが商売の難しいところ。

「少子高齢化が深刻な今、実際のところ学習塾にどれだけ需要があるのか？」
「過疎化が進む田舎で個人塾を経営して、ちゃんと生計を立てられるのか？」

　どれだけ綿密に経営計画を立てても消えない懸念点の数々を前に、不安になるのも無理はありません。

　そこで、以下では私ゆうき塾長が運営する個人塾が、実際に損益分岐点を超えるまでの収支を公開します。

　石川県北部、過疎化が進む田舎町に開業した個人塾のリアル。

　おそらく、これから独立して個人塾を開く予定の皆さんにとって、決して夢のある数値には見えないでしょう。

　それでも、開業前に抱く漠然とした不安の一つ「先が分からない」ということを、少しでも解消できたら幸いです。

　それでは、どうぞ！

田舎個人塾の費用内訳

　まずは引かれる数からということで、僕の塾における費用を見ていきましょう。

　過去記事では
「ざっくり固定費10万円ちょっと」
とかって書きましたが、ここではより詳細に公開いたします。

(といっても、月毎に金額が変わる変動費については概算ですけど)

　田舎の個人塾で毎月かかる固定費・変動費は↓こんな感じです。

　ということで
固定費・変動費の合計
→141,500円

　※本来、事業における費用とは経営に関係する支出だけを考えるのが一般的です。

　しかし、経営的には黒字であったとしても、生活全体で赤字だったら塾経営を続けていくことはできません。

　事業と私生活のトータルで見て赤字か黒字か判断するには、単純なお金の出入りを考える必要があります。

　よって上記の費用には国民年金や生命保険料、生活費などの塾経営とは関係の無い支出も費用として計上しておりますので、その点どうかご了承ください。

　さて、損益分岐点が
(売上高)＝(費用)
だったので、つまりは

(売上高)＝141,500円

この額に到達すれば脱赤字ということ。

　では、続いては実際に損益分岐点を超えるまでの月間生徒数や売上の推移を見ていきましょう。

田舎個人塾の月間生徒数・売上・利益の推移

　それじゃあ早速、どうぞ！

※「生徒数」には、無料体験や講習会のみ参加した子は除いています。

　また「売上高」は、入塾金および講習会などイベント費用は除いた、毎月必ず受け取れる月謝のみの金額です。

　春休みに新規開校してから夏までは

教室に人っ子一人いない

っていう時間が長く、正直わりと時間を持て余していました。

　それが夏期講習会になると一変、急に活気が出たように感じます。

　7月上旬に新聞折込したチラシの反響というのもありますが、既に在籍していた4人の塾生＆保護者の皆様に宣伝していただいた事が、この時期に繁盛した一番の理由でしょう。

(ちなみに、その夏に新聞折込したチラシは以下↓の記事で紹介しています)

　この夏期講習会を明けて一気に生徒数2.5倍、売上高3倍以上に急増して、損益分岐点にグッと近づきましたね。

　そして翌10月、さらに2人の入塾が決まり、無事に損益分岐点を超えたという流れになります。

　ただ、実は11人目の入塾が決まった時点で売上高142,500円、利益＋1,000円と赤字を脱出していました。

　なので、あくまで一例ではありますが、田舎の個人塾で損益分岐点を超えるためには生徒数11人は必要ということですね。

田舎個人塾の客単価と授業回数

　僕の塾は、一般的な個別指導塾・自立型個別指導塾と同じように週の授業回数を選ぶことが出来て、回数によって月々の授業料が違います。

(詳しくはコチラ↓をどうぞ)

　この授業料については、某有名な大手個別指導塾と比較して大分安めになるよう設定しています。

　※あくまで田舎という前提ですのでご注意ください。

(物価が高い地域や都会の場合は、およそ1.5倍くらいの授業料です)

　同じような指導形態の塾を考えている方ならまだしも、もし集団指導の形態で塾開業を予定している方でしたら、僕の塾と同じような授業料というわけにはいかないかもしれません。

　授業料が変われば、この11人という損益分岐点に達する生徒数の目安も変わってくるでしょう。

　そこで、どの指導形態で塾を開業する場合でも参考にできるように、生徒一人あたりの売上(客単価)を計算してみます。

　計算方法は単純で

(売上高)÷(生徒数)

　この式に上述した10月の売上高と生徒数を代入すると…

13,375円

　ということは、仮に授業料を2倍の26,750円に設定すれば、生徒数は半分の5,6人くらいで損益分岐点を達成することになります。

　これから田舎(もしくは物価が安い地域)で個人塾を開業する予定の方は、是非ご参考にしてみて下さい。

今後の展望と課題

　開業当初は

なんて思っていましたが、嬉しいことに多くの生徒・保護者の方々に支持していただくことができて本当に恐縮です。

(両親からも『石の上にも三年』とか言われてましたし)

　ですが、じゃあこれで

もう一生お金には困らず安泰

なのかというと

決してそんなこたぁーない。

　確かに、今の所は生徒数が右肩上がりの状態ですが、この状態が長く続くことはないでしょう。

　月毎の学年別生徒数をご覧ください↓

　この通り、増えている生徒の大半が中学3年生で、今では在籍している塾生の75%を占めているんです。

　つまり、どういうことか？

高校入試が終われば卒塾！
来年度には生徒数が激減！

そんな恐怖のシナリオが待っているというわけです。

　このような内訳になった原因を分析すると

①塾の周辺地域には中学受験が必要な私立・公立中高一貫校が無いので、小学生で学力に危機感を抱くことが少ないということ。

②中学生についても、1・2年生の頃から通塾しないと合格できないような偏差値の高い高校が通学圏内に無く、受験学年以外の勉強に対する意識がまだまだ低いということ。

という感じでしょうか。

　今後の課題は

どうやって受験学年以外の生徒を集めるか

つまるところ

どうやって地域に塾の必要性をアピールするか

ということになりそうです。

最後に

　というわけで、いかがでしたか？

　田舎で個人塾を経営した際の損益について、少しは具体的にイメージ出来たかと思います。

田舎でのんびりと個人塾経営♪

なんて夢を抱いていた方は、少しガッカリしてしまったでしょうか。

　僕の住む石川県奥能登地方が、特別に過疎化が進んでいてヤバいだけかもしれませんし、どこの田舎も似たようなものかもしれません。

　しかし、だからといって都会はライバルとなる学習塾が多いので、それはそれで大変です。

　結局、大事なのは

「この地でやっていくぞ！」

という強い想いがあるかどうかだと思います。

　その想いさえあれば、地域の人口や子供の数など入念な事前調査を行った上で開業地域を決めるも良し、そんなの関係無く自分が生まれ育った地域で開業するも良し。

　それに、もしも上手くいかなかったとしても、その時はまた違う場所に移転して新たにやり直せばいいんです。

　個人塾経営に限らず、商売は一度失敗したからといって人生終わりということはありません。

　たとえ何度も失敗したとしても、最後に一度でも成功すれば人生それでOKじゃないでしょうか。

　自分の教育が一人でも誰かの為になると自分自身が思える限り、個人塾経営を続ける価値は十分にあります。

　この記事が、個人塾開業を目指す皆さんの不安を少しでも解消し、開業を後押しする勇気を与えられたなら幸いです。